理学療法士の起業や開業は成功出来る？陥りやすい注意点等を解説！

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理学療法士の起業や開業は成功出来る？

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リハビリの専門家に理学療法士（Physical Therapist・PT）がいます。

病気やケガ、高齢、障害などによって運動機能が低下した方のリハビリ指導をする方です。

そんな理学療法士ですが、基本的には医師の指示の下で業務を行います。

でも、理学療法士として大きく成功するために起業してみようと思う方もいるでしょう。

果たしてそれは可能なのでしょうか。

そこで今回は、理学療法士の起業に焦点を当てた解説をしていきます。

理学療法士とはどんなことをする方？

まずは、理学療法士（Physical Therapist・PT）とはどんな方なのかを説明しておきましょう。

冒頭で簡単に触れましたが、理学療法士は身体に障害がある方に対して座る・立つ・歩くなど基本動作の回復を支援したり、障害の悪化防止対応をしたりする方です。

その際に用いる手段は運動療法や物理療法（温熱・電気など）などで、患者さんが自立した日常生活を送れるようにリハビリ支援をします。

目標に向けてのプログラム作成も実施します。

患者さん一人ひとりに対して医学的・社会的観点から身体能力や生活能力を十分考慮した上でプログラム作成を行うのです。

理学療法士は国家資格であり、資格のない人は名乗れません。

資格取得後は病院、クリニック、介護保険関連施設などで活動することになります。

さらに最近は、生活習慣病に対する指導、スポーツ現場、産業分野など活躍の場を広げているのが理学療法士です。

理学療法士として起業できるのか？

ここからは記事のメインテーマに入ります。

「理学療法士は起業できるのか」です。

状況を確かめてみましょう。

理学療法士としては医師の指導の下でないと起業は不可

理学療法士がリハビリ支援業務を行う場合、医師の指導の下になります。

医師なしに勝手に理学療法士が障害者のリハビリ支援はできません。

ということは、理学療法士だけが起業して、新たな施設を開業することはできないのです。

起業しても医師がいなければ、理学療法士の仕事ができないからです。

結論を言ってしまうと、基本的に理学療法士の起業は不可となっています。

起業の道がないわけではない

理学療法士は理学療法士としての起業はできませんが、全く起業の道がないのかというと、そうとも限りません。

方法はあります。

その方法というのが民間療法のサービス提供者として起業することです。

理学療法士の本来のリハビリ支援の業務とは異なりますが、整体やリラクゼーション、エステサロンや施設を開業すること自体は許されています。

あるいは、健康やスポーツ、美容、介護に関する会社を起業する上でも問題なし。

業務の形態を変えれば、理学療法士も立派に起業できます。

接骨院・あん摩マッサージ指圧院・鍼灸院の開業はできない

ただし、理学療法士は接骨院・あん摩マッサージ指圧院・鍼灸院の開業はできません。

これらの施設を開業して施術を行う場合は、柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師などの国家資格を取得しておかないといけないので、理学療法士の資格だけでは開業できないのです。

もちろん、理学療法士が柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師の資格も併せて取得しておけば、開業OKです。

理学療法士の起業の選択肢は？

理学療法士はリハビリ支援以外のサービスで起業できます。

では、具体的にどんな起業の選択肢があるでしょうか。

いくつか選択肢の種類を挙げてみましょう。

サロンを開業する

理学療法士はエステサロンやリラクゼーションサロンなどの開業ができます。

これらのサロンでの施術に理学療法士としての経験も役に立つでしょう。

上記のサロンでリハビリ支援をするのはルール違反ですが、他の施術やサービスなら提供しても全く問題なし。

施術の内容によっては新たな資格取得が必要なものもあるものの、起業するのならそのような資格取得も考えてみましょう。

インストラクターになる

理学療法士がフリーランスのインストラクターになって起業する道もあります。

ヨガやピラティスなどを学んで、資格も取得しておくと、起業もスムーズにできるでしょう。

ヘルスケアやボディケアの専門家として、大いに活躍できます。

デイサービス・訪問介護ステーション

理学療法士はデイサービス・訪問介護ステーションを開業することもできます。

理学療法士が上記のような施設で起業する場合、初期投資額も抑えられ、売り上げの管理がしやすくなり安定するなどのメリットもあります。

ただ、看護師の人材不足の時代でもあり、理学療法士が慣れない業務に就くことなどもあり、経営の難しさはあるでしょう。

セミナーで収益を得る

理学療法士がセミナーを開催しながら、収益を得るという起業方法もあります

理学療法士としての知見や経験を活かして、健康・美容に関するセミナーを実施、参加者を募るのです。

理学療法士には勉強熱心な方も多く、常に知識や技術も磨いています、

それだけにセミナーで与えられる情報も有益で、多くの参加者が満足してくださるでしょう。

ただし、この方法は起業と言っても事業を興すわけではなく、どちらかというと副業的な意味合いが強いです。

理学療法士が起業するメリット・デメリット

理学療法士が起業するメリット

理学療法士が起業することでどのようなメリットがあるでしょうか。

いくつかメリットをピックアップしてみましょう。

理学療法士が経営しているとの信頼感を得やすい

理学療法士が起業すると、その施設はリハビリの専門家が経営していることになり、お客様から信頼されやすくなります。

リハビリ業務そのものを行わないにしても、専門家としての知見が高く評価されるでしょう。

収入が上がることがある

理学療法士が起業して成功すれば、収入が大きく上がることがあります。

うまくいけば、理学療法士時代よりも儲けられるでしょう。

これは仕事に対する満足感にもつながります。

定年がなくなる

理学療法士の資格には定年はありませんが、勤務している施設が定年を決めていることが多いです。

そのため、定年を迎えると、仕事を辞めなければいけません。

その点、起業した理学療法士は定年のことを気にしないで済みます。

体が健康であり続ける限り、いつまでも仕事を継続できます。

理学療法士が起業するデメリット

今度は、理学療法士が起業するデメリットを考えてみましょう。

後ろ盾がなくなる

理学療法士として施設などに勤務しているときは、その後ろ盾が得られます。

業務を行う上でも様々な支援があるでしょう。

しかし、起業すると、すべては自己責任です。

決断も自分でしなければならず、何もかも自分で決める必要があります。

やりがいのあることではあるでしょうが、プレッシャーも大きくなります。

成功するとは限らない

理学療法士が起業したら、必ず成功すると保証されているわけではありません。

失敗する方も少なからずいます。

起業して失敗すると、「理学療法士のままでいた方が良かったかな」と後悔することにもなりかねません。

人材確保が難しい場合も

理学療法士が起業する場合、1人経営のサロンなどは別として、スタッフを雇うことになります。

しかし、今は人材難の時代です。

理学療法士が起業しても、理想の人材を集められるとは限りません。

そうなると、起業後の運営で苦労することもあるでしょう。

理学療法士が起業で成功するポイントを解説

理学療法士が起業する場合、なんとしてでも成功したいですよね。

そのためには押さえておくべきポイントがあるので、解説しましょう。

ビジョンを明確にする

理学療法士が起業する場合、ビジョンを明確にしておく必要があります。

何のためにこの事業を行うのか、目標と目的がはっきりすることで、苦難に遭ったときも頑張っていこうという気持ちになれます。

ビジョンの軸が定まれば、今後の計画策定もしやすくなるでしょう。

綿密な事業計画を策定する

どのような形の起業にも当てはまることですが、綿密な事業計画を策定した上で臨まないといけません。

計画が曖昧なまま、ずさんなままでの起業では、失敗してしまうでしょう。

もちろん、計画を策定しても、その計画通りには行かないものです。

しかし、計画の段階で手抜きをしているようでは、理学療法士の起業も成功しないでしょう。

事業計画の策定では、月時、年度ごとの目標も設定しておきます。

また、起業から3～5年後の中期的な目標設定も大切です。

資金の調達

理学療法士として起業する場合は、資金の調達をしないといけません。

起業の種類にもよって必要な資金は異なりますが、かなりの資金を用意しないといけないケースもあります。

これは理学療法士時代には経験していなかったことでしょう。

どのように起業資金を調達するのか良く考えた上で乗り出すことが非常に重要です。

経営者意識を持つ

理学療法士が起業すること＝経営者になることです。

そうなると、経営者としての意識をしっかり持っておかないといけません。

雇われ理学療法士時代とは違うことです。

経営者が考えなければいけないことはたくさんあります。

収支状況・経理状況・社会保障や税金・従業員の管理・店舗運営などなど。

これらの経営知識を学ぶためにセミナーなどに参加することもできますし、オンラインや本で学習することもできます。

いずれにしろ、経営者として成功するための努力が欠かせないということです。

集客戦略を練る

起業した理学療法士が考えなければいけないのが集客戦略です。

お客様が集まらないことには開業した施設は成功しません。

しかし、理学療法士時代には集客のことなど考えなかったでしょう。

そのため、これは新たな課題になります。

起業した施設の集客方法はいろいろありますが、複数の手段を組み合わせることが大事です。

ターゲット層を明確にしながら、効果的な集客戦略を練ることができれば、成功に一歩近づきます。

優秀な人材を確保する

起業した理学療法士が成功するためには、サポートしてくれる優秀な人材を確保しなければいけません。

起業の種類にもよりますが、専門的な知識や技術を持つスタッフが必要になることもあるでしょう。

また、施術に関する人材だけでなく、経営・財務・法律・接客などに対応できるスタッフも準備しないといけない場面もあります。

人材難の時代ではありますが、優秀な人材を探して集める努力は絶対に必要です。

常に学び続けること

理学療法士時代はリハビリについて学ぶことが主でしたでしょうが、起業ともなると異なる分野に進出することにもなります。

そうなると、その知識について常に学び続けることが大事です。

最新の情報やトレンドもつかみながら、いかにお客様に質の高いサービスを提供し続けるか、ここに日頃の学習が活かされます。

理学療法士が起業する際の注意点は？

理学療法士は起業して大いに成功したいと思うこともあるでしょう。

そのためにがんばってほしいところですが、起業に当たっては注意すべきこともあります。

以下に注意点をまとめてみるので、ご確認ください。

医療保険や介護保険は利用できない

通常、患者さんがリハビリをする場合、健康保険か介護保険のいずれかが適用されます。

これで患者さんも費用負担を抑えられるのです。

しかし、理学療法士が起業して開業した施設には健康保険や介護保険の適用はありません。

お客様に全額自己負担を強いることになります。

そうなると、費用負担が大きくなることから、利用を躊躇するお客様も出てくるでしょう。

そこで理学療法士が起業した場合は、何らかの特典をお客様に提示したいところです。

クーポンなどを配布して、お客様を惹きつけるようにしてみましょう。

広告の仕方の注意

理学療法士が起業した場合、集客を図るための広告を出すことになります。

しかし、この広告の出し方・表現方法に注意が必要です。

まず、理学療法士としてのサービスを広告することはできません。

理学療法士の業務は起業後には適用できなくなるからです。

健康や医療サービスの広告に適用される法律もあります。

次のような法律です

• 医師法
• 柔道整復師法、あん摩マッサージ指圧師はり師きゅう師等に関する法律
• 医薬品医療機器法
• 理学療法士及び作業療法士法など

これらの法律に違反する広告を出すのはNG。

罰則も定められています。

上記の法律の中には、理学療法士にとって馴染みの薄いものもあるでしょうが、しっかり確認したうえで広告出稿をしましょう。

トラブル対応態勢を整えておく

理学療法士が起業した施設で、何らかのトラブルが発生することもあるでしょう。

そのようなトラブルに対応できる体制を整えておかないといけません。

理学療法士時代はトラブルがあっても病院や施設側で対応してくれることもあったでしょうが、起業後はそのようなサポートは受けられません。

トラブル対応もすべて自己責任となります。

そのため、トラブル対応のマニュアルも整備する、適切な保険に加入しておくなども必要になってくるでしょう。

高収入を得るのが難しい場合も

理学療法士が行うリハビリサービスは障害を持った方が利用しなければいけないものであり、利用者も一定以上いるものです。

しかし、起業した後のサービスはお客様にとって必ず必要なものではありません。

利用しても利用しなくてもいいサービスです。

保険適用もありませんから、集客で躓くと、思うような収入が得られないこともあります。

そのため、理学療法士として起業した後が大変になることもあるでしょう。

そもそも理学療法士は起業するべきか？

ここまで理学療法士の起業について様々な説明をしてきましたが、そもそも理学療法士は起業するべきなのでしょうか。

基本的な問題になりますが、検証してみましょう。

安易に起業の話に乗らない方がいい

「理学療法士　起業」というキーワードで検索をすると、様々なサイトがヒットします。

その中で詳しい説明もされていますが、起業をおすすめするサイトもあるようです。

たしかに理学療法士として起業して成功した方はいます。

しかし、すべての方ではありません。

失敗リスクも常について回るのです。

そのため、理学療法士が安易な気持ちで起業の話に乗るのは避けましょう。

理学療法士のままの方が患者さんも安定して集まり、一定の収入も確保されます。

起業ともなれば、今後どうなるかわかりません。

成功を夢見ることはあるでしょうが、現実と夢は違います。

自分の置かれた状況、今後のビジョンや計画などが明確になってから、起業を考えても遅くはありません。

リスクが多い理学療法士の起業

理学療法士の起業には次のようなリスクがあります。

• 利益が上がらず、資産を失ってしまう
• 多額の借金を抱え込み、返済できなくなる
• お客様との間でトラブルが発生する
• 法的な問題から、行政指導を受ける
• 犯罪に利用される
• 従業員との間の関係がこじれる

いずれも面倒なリスクです。

理学療法士が起業する場合は、このようなリスクを頭に入れておかないといけません。

そのうえで、確実な対応策を準備できた段階で起業に取り組んでみましょう。

自分のスキルを確認してから

理学療法士が起業する場合、リハビリ以外のサービスを提供することになります。

そこで大事なのが自分のスキルを確認しておくことです。

リハビリ以外にどんなことができるのか、どんなサービスをお客様に提供できるのかしっかり把握した上で、起業に臨みましょう。

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